
育休のほんね vol.2 ~3人の立場で語る、男性育休という選択~
vol.1では、男性の育休中のリアルな1日をご紹介しましたが、今回は、管理職・育休取得経験者・育休を取得したことがないパパ社員の3名に集まっていただき、男性育休について率直に語り合っていただきました。
制度の話にとどまらず、働き方やチームとの関わり方、周囲の理解について。現場で見えてきたリアルな声をお届けします。
※本座談会には、育休制度への理解のため、ダイバーシティ推進課の担当者にもオンラインで同席いただきました。
前編の記事はこちら
▼育休のほんね vol.1 ~“休み”ではなかった24時間~
https://miuraplus.com/articles/04101.html
この方々にお話を伺いました
ながの としたか長野智臣さん
NAGANO Toshitaka
練馬支店 支店長 練馬営業課/課長兼務
2004年入社。FEとして八王子・葛飾・羽田支店での勤務を経て、2024年から練馬支店に。長女(大1)・長男(高2)・二女(中3)・三女(小5)の4児の父。趣味は、バイク、読書、熱帯魚やメダカ、キャンプ。
うえだ おさむ上田治さん
UEDA Osamu
横浜支店 アクア横浜営業課/課長、
横浜メンテ営業課/課長兼務
2007年入社。京都・大阪で7年間営業を経験後、練馬・葛飾支店で11年間FEとして勤務。今年4月から横浜支店に赴任。長男(7歳)・次男(1歳)の2児の父。次男が生後4か月の頃(2025年6月30日~8月3日)に育休を取得。趣味は料理と育児。
くきだ きよしろう茎田清志朗さん
KUKIDA Kiyoshiro
八王子支店 八王子西メンテ
2021年入社。入社以来、八王子支店でFEとしてボイラメンテナンスを担当。長女(1歳)誕生時は育休を取得せず。趣味はスケートボードと、子どもと遊ぶこと。
“男性育休”って、どういうイメージ?
編集部/
まずは、今回のテーマ「男性育休」について、実際にどのような印象を持っていますか?

編集部/
もし将来的に取得する機会があれば、どう考えますか?

制度は広がる一方、“取りづらさ”も
ダイバーシティ推進課/
法・制度改定や人事部からの働きかけもあり、社内では育休(「配偶者出産休暇」「出生時育児休業」「育児休業」のいずれか)を取得した男性社員の割合が、2024年度81%、2025年度83.5%まで伸びています。以前は、「1日だけ取得」といったケースが多かったのですが、2週間ずつ2回に分けて合計1か月取得するといったパターンも増えてきています。

そもそもFE職は有休消化率がそこまで高くないと思うので、残った有休を使う方も多いんじゃないかな。
[補足コラム]
\実際の育休取得のパターンは?/
①配偶者出産休暇
出産予定日6週間前~出産後8週間までの間に取得できる休暇制度。
※導入の有無や取得日数、申請方法などは企業によって異なる
[ミウラでは…]
1日単位での取得が可能で、最大3日取得可能。給与・賞与への影響はなく、特別休暇として勤怠システムから申請できる。
②出生時育児休業(産後パパ育休)
出産後8週間以内に、最大28日取得可能。2回まで分割して取得でき、「2週間+2週間」といった取り方もできる。
③育児休業
子どもが1歳になるまで取得可能。2回まで分割して取得できる。
※事前に連続した休業期間を申請する必要があり、期間中は原則として業務を行えない
※「毎週1回ずつ休む」などの取り方は不可
ミウラの男性育休取得率は、「配偶者出産休暇」「出生時育児休業(産後パパ育休)」「育児休業」のいずれかを取得した社員の割合
編集部/
育休については、ご自身で調べたんですか?
上田さんは、取得してよかったですか?

“取りやすさ”って何だろう?
ダイバーシティ推進課/
今は、ダイバーシティ推進課を中心に、会社として男性にも育休を積極的に取ってもらえるよう取り組みを進めています。
制度面では、社内ポータルサイトに詳細を掲載するほか、「(出生時)育児休業と配偶者出産休暇の取得意向確認書」が未提出の対象者には、人事部から制度利用を案内するメールを送っています。
編集部/
制度を活用しやすくするためには、職場の雰囲気や上司の対応も大切ですよね。もし今後、部下から相談があったら、上司としてどう声をかけますか?
ただ長期間休むとどうしても周囲の業務負担は増えます。だからこそ管理者としては、負担が偏らないようチームや会社全体で支え合う意識が必要なのかなと。

編集部/
上田さんは、どのように準備されたんですか?
制度案内は出生届のタイミングで届きますが、正直その時点では遅いです。出産時期が固まった段階から本腰入れて動いて、やっと間に合う感覚でしたね。
ただ、茎田さんに関して言えば、義両親がいて育休を取る必要がない。本人がどこまで関わりたくて、それに対しての準備が半年なのか、産前後の有休で十分なのか。1回立ち止まって考える時間を作るといいんじゃないかと思います。

ダイバーシティ推進課/
会社としても、全員が必ず育休を取るべきだとは考えていません。ただ、「本当は取りたいけれど取りづらい」という状況があれば、それは課題だと思います。取得する・しないを含めて自分に合った形を選べる環境が整うことが大切です。
“取りやすい環境”に必要なこと
編集部/
実際に、「これがあったから取得しやすかった」と感じたことや、逆に「もっとこうだったら」と思うことは?
取得しやすかった理由としては、制度や周囲の理解があったことは大きかったですね。
一方で、もっと早い段階から情報が届いたり、評価や収入への影響が分かりやすく見えたりする仕組み、あとは、取得する側も支える側も納得できる環境づくりが必要だと思います。

編集部/
今後、会社へ希望することはありますか?
それと給与面についても、私は1か月育休を取得しても手取り年収はほぼ変わりませんでした。そういった年収への影響などの情報が分かりやすく公開されるといいのかなと思います。
これから育休を考える人へ
編集部/
今回の座談会を通して印象に残ったことは?

本人が取りたいときに、負い目を感じずに取得できて、周囲も気持ちよく送り出せる。そんな雰囲気の組織にしていきたいですね。
編集部/
これから育休を考えている方へ、メッセージをお願いします!


まとめ
男性育休は制度として広がる一方で、取得のしやすさには職種や業務内容、周囲の理解など、さまざまな要素が関わっています。
今回の座談会では、「制度をどう使うか」だけでなく、「どう支え合うか」という視点も多く語られました。
“取りやすい雰囲気”をつくるには、現場全体で考えていくことが大切なのかもしれません。